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自費出版と電子書籍

自費出版 契約時のポイント


70%の印税を手にすることもできる電子書籍による自費出版

紙の本を自費出版する場合には、自費出版をする著者と本を販売する書店とのあいだに出版社と取次ぎ会社があります。
本の販売が再販制度で守られている日本では小売店である書店で価格を自由に設定できません。しかし反面では委託販売のしくみによって売れ残った本は取次ぎ会社を介して出版社に返本できるので書店は安心してベストセラー以外の本も店頭に並べることができます。

一方で電子書籍の場合は、出版社と取次ぎ会社を介することなく発行・販売できます。
漫画やBLなどの同人誌をはじめ自費出版する著者が執筆した本を電子書籍化して自分でアップロードすることで、販売できるサイトも存在しています。

紙の本を自費出版する場合、書店と出版社の間に位置する取次会社は、出版社から本を仕入れて、全国の書店に本を流通させるわけですが、実際には全国全ての書店に配本することは不可能です。

一方でインターネットを通じて小売店である書店を介することもなく販売できる電子書籍は、30%以上の手数料を支払うことにはなりますが、70%近い印税を手にすることもできます。アマゾンで電子書籍を販売するにはISBNコードを取得しなけばならなりませんが、こうしたサイトではISBNコードすら必要としません。

著作権ギリギリの電子書籍が支持される

自費出版される電子書籍のなかには、有名漫画を模倣したものや引用の範囲を逸脱した書籍など著作権法的に問題のある電子書籍も少なくありませんが、逆にこうした表現の自由さに魅力を感じる読者からは支持される部分もあります。

電子書籍による自費出版は、重い・かさばるということや地震のとき書棚が倒れて危険、など紙の本のもつマイナス要素もありません。

著者と読者を直接結ぶ電子書籍による自費出版は、すでに印刷会社・出版社・取次ぎ会社・書店などを中抜きにして市場を形成しつつあります。

更新:2014年2月28日